一番に意識されるための法則

ダイレクトマーケティングは、スモールビジネス・マーケティングにおけるもっとも効果的な手法です。

ダイレクトマーケティングには、それならではの「１％の追加利益要因」があります。
ダイレクトマーケティングを続けることで、メールなどに反応しない人でも、必ずやあなたの会社に目を向けるということです。
そうやって目を向けてもらうことによって効果は徐々に表れ、長いスパンで考えれば顧客を増やし、利益を得ることができます。

中小企業の資産を金銭的価値に応じて簡単に並べると、だいたい次のようなものが挙がってきます。
「建物」「機材」「在庫」「人員」「債権」「オリジナル商品」などです。

このような資産やここに挙がっていないものも含めて、あなたにとって一番価値があるのはどれでしょうか・・・・。

きっと、ほとんどの人は、もっとも価値のある資産リストのなかから「顧客リスト」を除外しただろうと思います。
しかしながら、もっとも価値のあるのは「顧客リスト」です。
企業の設備や人員が奪われても、顧客さえ残れば６か月以内にすべてを取り戻すことも可能となります。

例えば、顧客の価値を重んじる数少ない業界のひとつは、通信販売業界です。評判のよい通販会社は、他のさまざまな業種よりもずっと顧客を大事に扱っています。なぜなら、通販会社は顧客獲得のためのコストを費やすことを評価し、さらに財務記録に資産として顧客を載せています

そのため、顧客を失うと貸借対照表や損益計算書は当然のように悪化することになるわけです。
顧客やクライアントの獲得には、莫大な金がかかります。最初の業務で顧客獲得に資金をつぎ込むと、たいていの企業は最初のセールスで金を失うことになります。

顧客を十分に確保し、投資に対して最大のリターンを得るためには、ポイントを押さえなければなりません。
そのポイントこそ、「一番に意識されるための法則」と呼ばれるマーケティングの概念です。
これを有効に利用できるかどうかは、ダイレクトマーケティングにかかっています。

「マーケティング・ノイズ」とは世の中でおこなわれているあらゆるマーケティングを表現できる用語です。
このマーケティング・ノイズには、広告板、車・バスのボディ掲示、バス停の掲示、店内の掲示・看板、街頭のチラシ、ダイレクトメール、購入の際についてくるパンフレット、クレジットカードや公共料金の請求書についてくるパンフレット、ラジオコマーシャル、ＴＶコマーシャル、テレマーケティング、対人販売、雑誌や新聞の広告まで、全部が含まれます。

つまり、標準的な成人の消費者にとっては、１０年前の３０日間よりも、今日与えられた４時間のほうが、買い物をする機会が多いというのが事実なのです。毎日たくさんのマーケティング・ノイズが消費者に浴びせられ、自由に使える所得とクレジット枠を競い合っているわけです。

企業間マーケティングにも、基本的に同様の状況が存在しています。
飛び込みの勧誘は、以前は大変多かったです。現在は、非常に多くの企業間マーケティングがおこなわれています。
経営幹部や事業主向けの広告を掲載するビジネス雑誌、新聞、業界誌の数は過去５年間に３倍以上に増えています。

ＤＶＤ、ＣＤ－ＲＯＭ、その他の電子メディアはパンフレット代わりに利用されるようになり、営業に取って代わっています。
経営幹部、管理者、事業主に浴びせられるマーケティング・ノイズの数も膨大です。

したがって、それら全部のマーケティング・ノイズには、あなたの業界の直接の競合となる人たちが全部含まれているということになります。

刻一刻と巧妙で強引になっていく競争者たちは、新しい顧客を取り込もうとするだけでなく、あなたの現在の顧客も奪い取ろうとしています。

あなたはどのように対処しますか・・・。